仮想通貨の未来について知識を蓄える

仮想通貨によって未来は変わるか?

ビットコインやビットコインキャッシュなどが以前までは決済手段になるのかと2017年では、そう考えた方も少なくはなかったと思います。しかし2018年ではNEMやライトコインなどが勢力を増してきています。まだ価格自体に影響はそこまでありませんが、NEM決済などを導入した店舗が徐々に増えてきています。渋谷ではNEMbarなるバーが誕生し話題になり、投資家たちの憩いの場になっています。仮想通貨は投機でしかないとメディアや傍観者によく叩かれますが、筆者はそうは思いません。リップルは内外為替一元化コンソーシアムを掲げ、世界の金融ネットワークを作ることをプロジェクトクトにしていますし、Nemはアポスティーユという国の機関が扱う個人情報に結び付く書類の管理をブロックチェーンでしようと計画しています。このふたつのプロジェクトは壮大ですので実行までに年単位の期間はかかりますが、大きな社会貢献といえます。

仮想通貨によって人員が削られる

さきほどリップルのプロジェクトの話をしましたが、リップルのxCurrentを実装した銀行は徐々に自動化に向けリストラを余儀なくされました。よく未来の話でロボットによって相談窓口や工場の人員がいらなくなるなどの話が出ますが、いよいよ現実的になってきました。アメリカでAmazonが勢力を増すたびに中小のショッピングモールやスーパーマーケットが潰れたなんて話もよく聞きます。専門職でも生き残れるかわからない時代です。

日本は取り残される

日本は現金主義の人が多く、suicaの決済ですらそこまで普及していません。使っているのは20~30代が主なユーザーでしょう。仮想通貨は発展途上国の方が普及が早い傾向があります。これは自国の経済状況や政治が大きく関係し、自国の通貨がインフレにより紙切れより価値がなくなれば、その前にビットコインにしておこうという考えは誰もが思いつきます。比較的、法定通貨が安定している日本では絶対にない状況ですよね。

一方インドや中国では個人店舗をはじめスマートフォン決済を誰もが使っています。毎回おつりを受け取るなんてことは時代遅れになっています。コーヒー一杯でも彼らはスマートフォン決済です。このモバイル決済の利用率は日本はわずか6%ほどで、中国では98%というデータもあります。

これは中国企業であるアリババ社やテンセント社の貢献が大きいのです。彼らはQRコードとスマホがあれば誰でも簡単に送金が行える仕組みを開発しました。またこれは個人間で送金ができる機能もあるので爆発的に普及しました。電子決済は行列の解消にも役立っています。ランチやディナー、またはスターバックスのようなコーヒーショップなどはレジに必ずと行ってよいほど人が順番待ちになります。これがモバイル決済があるだけでどれだけスムーズになることか。中国ではQRコード読み取りで自転車が借りられる、レンタルサイクルが流行るなどビジネスモデルは広くなっています。日本も何か早く手を打たないと海外からの渡航者の足にも影響が出そうですね。